結婚式費用の自己負担とは？試算方法と負担割合の考え方

結婚式を挙げるには費用がかかりますが、すべての費用を新郎新婦が用意し、負担しているわけではありません。

結婚式の費用には「自己負担」という考え方があり、ゲストや両親からのお祝い金とあわせて新郎新婦自身の負担分を用意すれば結婚式はあげられます。

実際に結婚式の自己負担がどのくらいの金額なのかは選ぶ会場や結婚式のスタイルにより大きく左右されます。

今回の記事では「結婚式の自己負担金」を解説します。結婚式を検討中の方は予算を立てる際に参考にしてみてください。

結婚式費用の自己負担額の相場

結婚式費用と自己負担額の試算についてお伝えする前に、結婚式費用の自己負担額の相場を解説します。

結婚式のスタイル別の平均的な自己負担額を計算したのでご覧ください。

なお、ゲスト50名は新郎新婦の友人を含めた一般的な結婚式、ゲスト30名は新郎新婦の親族を中心に絞り込んだ結婚式として想定しています。

ホテルや結婚式場でのウエディングはフォーマルなため、カジュアルなゲストハウスやレストランでのウェディングに比べると、結婚費用が高くなり、自己負担額もやや多くなります。

ホテルや結婚式場でのウエディングでもゲストを100人以上呼べば、ほぼ自己負担なしに挙げられる試算になりますが、現在のウェディングのトレンドは家族や親族、親しい友人などゲストを厳選したものなので、人数をやみくもに増やしての自己負担額の試算は現実的とは言えません。

ただし、親族を多くゲストを招待すると、親しさによっては多めのご祝儀をいただけるので、その分自己負担が少なくなる傾向はあります。

ゲスト10名の家族だけの結婚式であれば、両家の両親＋兄弟・姉妹などでゲストが厳選されるため、ご祝儀総額が自己負担額と同程度になるでしょう。

少人数の結婚式など小さい会場の結婚式でゲスト20名では両家の両親、兄弟や姉妹に加え、身近な親戚や親友も参加でき、自己負担額が少なくなりますが、自己負担なしになるかはケースバイケースです。

ウェディングスタイル別、ゲストの人数別の費用相場については関連記事もあわせてご覧ください。

結婚式の費用はいくら？相場・自己負担額・節約ポイントまで徹底解説！

結婚式費用の自己負担とは？

人生の一大イベントである結婚式の費用は安くはなく、カップルの中には結婚式の費用を負担に感じる方もいますが、結婚式の費用を新郎新婦だけで全額支払うケースは、そう多くはありません。

結婚式の自己負担とは新郎新婦の財布から出る実費

結婚式費用の自己負担とは、実際に新郎新婦が支払うことになる費用のことです。

国内の冠婚葬祭で招かれたゲストは、気持ちをお金として包んで渡す慣例があります。結婚式に招待したゲストからいただいたご祝儀で結婚式の費用の多くをまかなえてしまうため、新郎新婦だけで支払う分が少なくなるのです。

結婚式を挙げる予定のカップルの多くは、ご祝儀を視野に「自己負担額」を大まかに計算し、結婚式のプランを選んでいます。

結婚式の自己負担額は「結婚式費用ーご祝儀」で算出できる

結婚式の自己負担額は、基本的に、結婚式費用からご祝儀の総額を差し引くことで求められます。

結婚式の費用は基本的に前払い制なので、結婚式前に新郎新婦の両家で支払います。結婚式にご祝儀をいただき、支払った結婚式費用が何割かキャッシュバックされるというお金の流れです。

なお、結婚式の自己負担額を計算するには「結婚式に呼ぶゲストの人数」を把握する必要があります。

なぜなら、結婚式の費用もご祝儀の総額も、ゲストの人数で変動するからです。

結婚式の総費用はウェディングスタイル、会場の格や広さ、着用するドレス、選んだプランによっても変わりますが、料理や引き出物などゲスト1人あたりにかかる費用もあります。

ご祝儀の総額も、招待するゲストの属性によってご祝儀金額の相場が違うため、新郎新婦とどんな関係性のゲストを多く招待するかによっても変わります。

結婚式費用の自己負担額の試算方法と費用相場

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結婚式費用の自己負担額の試算方法と費用相場を見ていきます。

結婚式費用を算出する手順

自己負担額の試算するために、まずは次の手順で結婚式費用を算出します。

1. 結婚式のスタイルや演出、招待したいゲストを具体的に書き出す
2. 結婚式費用の固定でかかる費用と人数で変わる費用の項目を洗い出す
3. ウェディングスタイルが近いモデルケースを参考にする

結婚式のスタイルや演出、招待したいゲストを具体的に書き出す

どのような結婚式をしたいのか、スタイルや演出・オプションなどの譲れない条件を決め、ゲストを具体的に書き出し、大まかにゲストの人数を出しましょう。

その他にも「ゲストの都合で土日開催は必須」「ドレスだけは豪華にしたい」などのこだわりがあれば、あわせてメモしましょう。

結婚式の費用はピンからキリまであり、中間をとった平均費用はご自身が結婚式をする時の参考にはなりませんので、ご注意ください。

条件を伝えて結婚式場に見積もりをお願いすると結婚式費用がわかりますが、大まかに費用を算出したいだけなら、概算見積もりのでるウェブサイトを利用するのがよいでしょう。

もちろん、希望の会場があるなら、直接会場のホームページから条件を伝えて料金を見積もってもらうのが正確です。

結婚式費用の固定でかかる費用と人数で変わる費用の項目を洗い出す

結婚費用には人数に関係なく一律でかかる「固定費」と、参列する人数によって変わる「変動費」があります。

結婚式で変動費を節約しすぎてしまうと、ゲストのもてなしに影響するため、満足度が下がってしまいます。変動費は一定の品質を保ちつつ、固定費である演出や衣装にお金をかけすぎないバランス感覚が大切です。

例えば、ゲスト向けの席次などのペーパーアイテムやウェルカムボードは自分たちで手作りして、料理はワンランク上のものをキープするなどの工夫をすれば、結婚式費用を抑えつつも新郎新婦もゲストも満足の結婚式が挙げられます。

こだわりのウェルカムボードを手作りしよう！

ウェディングスタイルが近いモデルケースを参考にする

ネット検索ではさまざまな結婚式の情報を閲覧し、ウェディングスタイルが近いモデルケースを参考にするのもおすすめです。

やりたい結婚式に近い体験談や記事は参考になります。例えば、家族のみを呼ぶ結婚式で人数は30名呼んだ場合と、会費制で友人を60名呼んだ場合とでは費用も内容も全く別物です。

また、結婚式場の費用をチェックするポイントを覚えておくとよいでしょう。

口コミやレビューを参考にする際は、やりたい結婚式が上のポイントで同じ条件かを確認したうえで、結婚式費用を参考にしましょう。

結婚式のご祝儀相場を確認してご祝儀総額を試算する

ゲスト数からいただけるご祝儀の平均額は約３万円です。仮にご祝儀の金額を１人３万円だと仮定すると、以下のようにだいたいの自己負担額を算出できます。

しかし、ご祝儀の額は、新郎新婦とゲストとの関係性と年齢で変わります。今後も付き合いが続く親族であれば、ご祝儀をはずむケースは珍しくありません。

20代の兄弟姉妹や親戚なら2万円～5万円、30代以上の親戚なら3万円～10万円と変動します。招待するゲストの年齢や属性も考慮すれば、もっと正確にご祝儀額を推定できるでしょう。

詳しくは、親族が包む結婚式のご祝儀については関連記事をご参照ください。

親族が包む結婚式のご祝儀の相場は？関係性と年齢で決まります

なお、最近ではご祝儀をもらわず、参加費のみ支払う「会費制」の結婚パーティーも人気があります。会費制の結婚パーティーと通常の結婚式では、新郎新婦の自己負担額や感じるメリット・デメリットに違いがあるので、注意が必要です。

会費制結婚式の特徴とは？会費の相場やメリット・デメリット

結婚式費用の自己負担がゼロになるケース

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結婚式で自己負担額がゼロになるケースもあります。例えば、親からの援助や親しい親戚をゲストにするケースです。

ただし、自己負担をゼロにすることを第一に考えてしまうのはよくありません。「ゲストとの関係性が悪くなる」「友人が呼べない」など思い描いた結婚式から離れてしまうこともあります。

あくまで「自己負担なし」は結果で、狙うものではないことは覚えておきましょう。

ご祝儀を多くいただく親族や目上のゲストが多く出席するケース

親戚の叔父や叔母など、両親と同等の年齢の親戚をゲストとして招待すると、いただけるご祝儀の額はアップします。

ご祝儀の額は年齢によって変わり、60代以上では1名につき５万円が相場なので、夫婦でいらっしゃると合計で10万円です。

ただし、遠方の親戚の場合、交通費や宿泊費などのお車代を用意するので、その分に使用される可能性は考えておきましょう。

【結婚式のお車代】誰にいくら渡すべき？失礼のない渡し方のマナーをご紹介

また、勤務先の上司や同僚をゲストとして招待するケースでは、自分よりも目上の方をゲストとして招待すると、ご祝儀額は平均よりもアップする傾向にあります。

上司といっても20代の場合は３万円を支払う方が圧倒的に多く、40～50代以上の役職についた方だと５万円程度のご祝儀が期待できます。

なお、ご祝儀をたくさん下さる方には、他の方とは対応を別にして、お礼としての引き出物も用意するのがマナーです。

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ご祝儀とは別に両親から援助金をもらうケースもある

結婚式をするには大金がかかるため、ご家庭によってはご両親や親戚からご祝儀とは別にまとまったお金として「援助金」または「結婚祝い金」をプレゼントされることがあります。

例えば、親がこれまで子供のために貯金していて、結婚のタイミングで渡す、結婚式費用で新郎新婦となるふたりの負担額では足りない分を両親が支払う、など様々なパターンがあるようです。

援助金をいただく事情は個人差が大きいため、確実にもらえるかは分からないため、結婚式の自己負担を試算するときに計算には含められません。

もしも新郎新婦の兄弟姉妹が先に結婚されているのであれば、参考までに援助金をいただいたのかを尋ねるのもひとつの方法です。

結婚式の費用や自己負担金はいつまでに用意すればいいの？

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結婚式の費用や自己負担金はいつまでに用意すればいいのか、支払うタイミングと支払い方法を解説します。

結婚式の費用は原則「前払い」

結婚式の費用は原則、前払いです。支払い時期は結婚式の開催日の2～３週間前までに全額を支払います。契約時には仮払金として一部を支払います。

自己負担額はあくまでご祝儀をいただくことでキャッシュバックが行われた後の最終的な実費に過ぎないので、結婚式の費用全額を前もって用意する必要があるのです。

支払い方法は振込み

結婚式費用の支払い方法で代表的なものは①現金②クレジッドカード②ウェディングローンの３種です。見学や下見の際に支払い方法を事前に確認しましょう。

会場によっては、現金払いのみの会場もあります。

ウェディングローンは会場により利用できるところもあります。一括で支払わなくてもよい反面、金利がかかる、結婚式のあともローンの返済が残るという側面もあるので、注意しましょう。

まとめ

結婚式のスタイルや演出などのウェディングはバリエーションが豊かなため、結婚式で新郎新婦が実際に支払う費用「自己負担額」を計算するのも簡単ではありません。

しかし、基本は「招待するゲストと人数」と「結婚式で譲れない条件」をしっかり決めておけば、おおまかに自己負担額を計算できます。

なお、自己負担額なしに結婚式をあげることもできますが、結婚式を挙げる目的は「結婚式に招いた大切な人たちの笑顔」です。

目的と手段をとりちがえないよう、試算した自己負担額を参考にウェディングプランを選び、笑顔あふれる素敵な結婚式を挙げましょう。