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結婚前に妊娠したことが分かり幸せも2倍となる「授かり婚」において、結婚までの流れをつかんでおくことがとても大切です。
なぜならば、授かり婚である場合、入籍などの事務手続きに加えて、結婚式準備や新居決め、引っ越し準備、仕事の引継ぎや妊婦健診なども同時に行うためスケジュール管理が大変だからです。
今回の記事では、焦ることなく計画を立て、余裕を持って結婚と出産の準備ができるよう、授かり婚のカップルが妊娠から結婚式までに「やるべきこと」についてご紹介します。
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人により個人差はありますが、妊娠2か月頃を目途に自分の身体の変化に気づく方が多いようです。もともと基礎体温をつけている方は、基礎体温表のグラフが大きく変化するため、「妊娠したかも？」ともっと早い段階で気づくこともあるでしょう。
ドラッグストアなどで市販されている妊娠検査薬を使い、手軽に調べることもできるため、検査結果で陽性反応がでた場合には、なるべく早く婦人科を受診するようにしましょう。
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授かり婚は、ふたりの間に新しい命が芽生えたことをきっかけに結婚するため、婦人科を受診し、妊娠していることが分かったら、次にすべきことは自分の親と相手の親への報告です。
報告の内容としては、交際と結婚、そして妊娠についてです。訪問の順番としては、男性が先に女性の両親に挨拶をし、結婚の承諾を得てから、女性が男性の両親に挨拶するのが一般的です。
親への挨拶時に話す流れは、まず「もともとお付き合いをしていて、結婚を意識するようになった」ことを話し、続けて「そんな中、赤ちゃんがお腹にいることが分かった」ことを順を追って説明するようにしましょう。
但し、妊娠初期は流産のリスクもあるため、さまざまなことを想定し、ふたりでよく話し合った上で、結婚までのステップを慎重に踏むようにしましょう。
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多様な価値観が受け入れられるようになった昨今とはいえ、親世代には、先に妊娠したことに嫌悪感を示す方もいます。「最初から結婚を考えていたため、授かったことはあくまできっかけに過ぎない」ということを伝えておく配慮は必要です。
結婚に先立ち、一度両家で顔合わせをしましょう。顔合わせとは、これから夫婦となるふたりとその親族が集まり、「これからよろしくお願いします」の気持ちを込めて挨拶や会食で交流をはかることです。
両家顔合わせと似た風習として、両家で品物などをやりとりする「結納」があります。いまの時代、親族の会食のみで済ませることも多いですが、ご家庭や地域によっては結納を重視するところもあります。親への報告のときに、さりげなく「結納をすべきか」を確認しておくとよいでしょう。
略式結納とは？正式結納との違いや注意点を解説
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妊娠すると、悪阻（つわり）などで多かれ少なかれ体調を崩すものです。日頃親しくしている友人には、余計な心配をかけないよう、早めに妊娠を報告するのも良いでしょう。
グループとして付き合っている友人がいるのであれば、同じグループ内で報告する人・しない人が混在しないように配慮するのも大切です。
ただし、こどもが欲しくてもなかなか授からない方に伝える時には十分配慮が必要です。そのような方に伝える時は、相手がどんな言葉で傷つくかもわからないため、例えば「結婚します。近く産休と育休をとる予定です」と淡々と授かり婚の報告をするのがよいでしょう。普段あまり会わない相手であれば、結婚後や出産後に伝えてもよいでしょう。
授かり婚になったら、まずは直属の上司に早い段階で結婚と妊娠の報告をしましょう。会社は、結婚・入籍による事務手続き以外にも、産休や育休をとるなら、仕事の分担や配属などの調整が必要です。
今後どのようなスケジュールで動いていくのか、わかる範囲で上司に伝えて、相談するようにしましょう。次の項目に挙げているものが主な内容です。
一般的に妊娠安定期と言われているのは、妊娠16週目（妊娠5か月）から妊娠27週目（妊娠7か月）の期間です。この頃になると、胎盤が完成し、流産のリスクが低下するとともに、つわりも軽減することが多いため、母子ともに比較的安定した状態となります。
妊娠が分かった後、ふたりでの話し合い、両家への報告を済ませた後は、早めに入籍を済ませておくと安心ですが、せめて妊娠安定期頃までを目安に、これから一緒になる証として役所で入籍の手続きを済ませておくとよいでしょう。
入籍時期と母子手帳の交付のタイミングによっては、母子手帳をお母さんの姓で発行されることもあり得ます。また、母子手帳の名前の書きかえや、その他の申請が複雑になり、手間がかかることも増えますので、入籍の時期については、おふたりと親御様のご意向を踏まえて、慎重にかつ迅速に決めるようにしましょう。
母子手帳の交付を受けるタイミングについては、特に決まりはありませんが、妊娠したことが病院で確認でき、赤ちゃんの心拍の確認がとれる妊娠6週～10週目以降に、母子手帳の交付を受ける方が多いようです。
また、入籍の手続きには、「婚姻届」という書類の提出が必要です。婚姻届は役所に行くと無料でもらえますが、インターネットからダウンロードすることもできます。
入籍をする方は、銀行口座や運転免許証などの次の変更手続きが必要です。手続きの種類が多いので、一気に全部やろうとせず、少しずつ行いましょう。
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結婚式は、これまでお世話になった方や親族に向けて感謝の気持ちを示す儀式です。
授かり婚の場合、妊娠中に結婚式をする人もいれば、出産後、落ち着いた頃に結婚式をする人もいます。それぞれ次のようなメリット・デメリットがありますので、ふたりでよく話し合って決めましょう。
妊娠中に結婚式をするメリット
妊娠中に結婚式をするデメリット
出産後に結婚式をするメリット
出産後に結婚式をするデメリット
授かり婚で結婚式をする場合、結婚式のポイントは次の3点です。
詳しくは次の関連記事をご参照ください。
授かり婚の挙式のタイミングとしては、一般的に妊娠安定期と呼ばれる妊娠5か月以降〜7か月頃までが理想的です。
お腹がそれほど目立たず、つわりも軽減すると言われているため、安心感を持って、結婚式に臨むことができます。
また、授かり婚では、妊婦さんに負担の少ない「マタニティ・フォトウェディング」もオススメです♡ 是非、関連記事もあわせてご覧ください。
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環境の変化は妊婦さんにとって大きな負担です。今の住居でも赤ちゃんを迎えられるようであれば、無理に引っ越しをする必要はありません。新居は子育てがひと段落してから手配するのもひとつの考え方です。
「今の家では、赤ちゃんを育てるのは狭すぎる！」などの不安がある方は、できれば妊娠9か月目までに引っ越しを済ませましょう。妊娠9か月を過ぎると、妊婦健診が毎週あるため、移動やスケジュール調整がさらに大変になります。お腹が大きくなる程、引っ越し準備も大変になるため、身体の負担を考え時期を見定めましょう。
また、出産後に困らないよう、新居と周辺環境に慣れる時間も必要です。きちんとスケジュールを立てて、取り組みましょう。
妊娠23週までは妊婦健診は4週間に１度ですが、妊娠24週を過ぎると頻度が増します。結婚式と引っ越しをする方は、妊婦健診のスケジュールも念頭に入れておきましょう。スケジュール管理には、手書きの手帳のほか、カレンダーアプリや妊娠出産アプリも活用できます。ふたりのスケジュールをアプリで共有しておくと安心です。
【妊婦健診の頻度】
つわりなど体調不良のことを踏まえ、業務内容などに心配のある方は、妊娠初期早々に、職場の同僚へ妊娠・結婚の報告をするケースもありますが、妊娠安定期（妊娠5か月～7か月）に報告をする方も多いようです。報告のタイミングは人それぞれです。ご自身の体調と、相手や上司に相談をした上で、報告するタイミングを決めるようにしましょう。
出産予定日まであと１-2か月ほどと、産休に入る時期が近づいてきたタイミングで、上司と相談し、順次職場や取引先などの関係者へ必要な引継ぎや挨拶を進めましょう。
「立つ鳥跡を濁さず」という言葉もあるように、引継ぎを的確に十分にしておくことで、職場の皆さんも安心して門出を祝福してくれるでしょう。
仕事の引継ぎはある程度、時間に余裕をもつことでスムーズに進めることができます。引継ぎ担当者への資料を作成し、実際に業務を行ってもらい、質問を受け付ける期間をとり、引継ぎ上のトラブルを回避しましょう。
一般的な引継ぎでのポイントは次の通りです。
産休（産前休業・産後休業）は、出産前の準備期間とする「産前休業」と、産後、身体を回復させるための「産後休業」があります。
産休は労働基準法で定められているため、出産するすべての人が取得できる制度です。
産休を取得するにあたっての手続きとして、産前・産後休業は同時に申請する必要があります。
産前休業は、出産予定日から6週間（42日）前から会社に申請することで取得できます。
出産の6週間前からであれば、任意で産前休業開始日を自分で決められます。
また、産後休業は、出産翌日から8週間（56日）の休業を取得することが法律で義務付けられています。
原則、期間の定めのある労働契約で働く方は、次の事項に当てはまることを条件に、こどもが1歳に達する日までの間に育児休業が取得できます。
・同一の事業主に引き続き１年以上雇用されている
・子どもの１歳の誕生日以降も引き続き雇用されることが見込まれる
・子どもの２歳の誕生日の前々日までに労働契約の期間が満了しており、かつ、契約が更新されないことが明らかでない
育休のルールの詳細は企業・職場により異なりますが、日本年金機構で規定されるものは①社会保険料の免除②育児休業給付金の２つがあります。（参考：日本年金機構｜産休・育休等関係届書）
育児休業を申し出る期限としては、法律で休業開始予定日の1か月前までと定められています。産前・産後休業に続けて育児休業を取得する場合は、産前休業に入る前や産前休業中に申請を行う必要があるため注意しましょう。
産休・育休取得にあたって、勤務先によってフォーマットは異なりますが、「産前産後休業届」と「育児休業届」を提出する必要があります。
また、産休・育休中の健康保険や厚生年金を免除してもらうため、「健康保険・厚生年金保険産前産後休業取得者申出書」「健康保険・厚生年金保険 育児休業等取得者申出書」を提出する必要があります。
育休中は給与が発生しない企業も多いため、公的機関の支援はありがたいものです。産休・育休ともに、職場の人事部など、該当の部署に問い合わせ、不安なことや分からないことは相談した上で、忘れずに手続きを行いましょう。
仕事の引継ぎとあわせて、順次赤ちゃんを迎える準備もしていきましょう。出産直後は身体のトラブルで思うように動けないこともあります。さらに授乳や寝かしつけによる寝不足状態がしばらく続きます。出産前に赤ちゃんとの生活をシミュレーションして準備することが大切です。
授かり婚で結婚をする場合、すべきことは多岐にわたり、結婚・出産までの期間はさらに充実感を感じることでしょう。やるべきことがあらかじめ分かっていると、焦ることなく仕事や結婚・出産を両立できます。
赤ちゃんを迎えるまで、周囲と協力しながら余裕を持って準備を進めていきましょう♪
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